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矯正の治療費・引き継ぎはどうなる？矯正治療中の引っ越し・転院
矯正治療をされる方には10代・20代の若い方も多く、進学や就職・結婚や転勤などで治療途中で引越しになることもあります。
「治療の続きはどうすれば良いのか」
「治療費はどうなるのか」
「新しい矯正歯科はどうやって探せば良いのか」
今回は、治療中断（転居など）に伴う転院（転医）時の治療費と治療引き継ぎの方法に関してご説明します。
現在治療中のクリニックでの治療費
矯正治療費に関してクリニックの返金規約や所属矯正学会の返金ガイドラインがある場合、一部の治療費が精算される可能性があります。
＊ガイドラインは全てのクリニックに適用されるものではなく、料金体系や治療方針、契約内容によって返金の有無や金額が異なる場合があります。
また転院の際には、追加の費用が発生することが多いです。
紹介状や転院資料の作成には費用がかかります。
通常、治療費の返金と合わせて精算されることが多いです。
契約料・基本施術料
治療費の大部分を前払いで支払っている場合、治療の進行に応じて一部の治療費が返金されることがあります。
矯正の主要学会では治療ステップに応じた返金のガイドラインを定めており、担当の矯正医が学会の認定医や所属である場合これを参考にしているケースが多いです。
＊支払方法、装置の種類、治療契約の内容、医院の方針によって返金の有無や金額が異なる場合があります。
検査、装置代・製作費
返金の対象にならないことが多いです。
転院資料作成料（引き継ぎ用）
1〜3万円程度かかることが多いです。
転院先クリニックでの治療費
転院先ではその時点での資料をとるため、別途検査料・診断料が発生します。さらに転院先では治療方針が異なる場合もあり、新たに継続治療費が算定されますので、清算された額以上に治療費がかかる可能性があります。
治療費以外に、転院や検査・治療方針の見直しなどのため治療期間が延長する場合があります。
検査
改めて実施する場合が多いです。
当初の治療計画・装置を変更せず治療を継続できる場合、追加の費用や治療期間を最小限に抑え、比較的スムーズに引き継ぎが完了することが多いです。
契約料・基本施術料
治療途中であれば進行に応じて減額されるケース、治療途中であっても通常の料金が発生するケースがあります。
矯正主要学会のガイドラインを参考にしており治療内容・装置をそのまま引き継ぐ場合、返金の時と同様に治療ステップに応じた治療費の清算がされることが多いです。
装置の製作費
新しく製作が必要な場合、装置の製作費が必要になります。
いずれの場合も現在の治療ステップ、歯並びの状況、現在の医院と転院先の医院の方針により対応が異なってきます。
矯正治療前に転居の予定がわかっている場合は、あらかじめ治療計画やタイミングについて担当医としっかり相談しておくと良いでしょう。
また、治療途中で転院となった場合でも、両医院にて速やかに相談から準備を進めてスムーズに治療を継続できるようにすることが大事です。
著者
林 在娟（りん ぜよん）
御茶ノ水林矯正歯科 Lim Orthodontic Clinic 院長
略歴
大阪大学歯学部
歯学博士（大阪大学）
日本矯正歯科学会認定医
